・コンピュータソフトウエアの開発、販売及び賃貸
・コンピュータハードウエア及び周辺機器並びにコンピュータシステムの製造、開発、販売及び賃貸
・コンピュータシステムの運用の受託
・情報処理サービス及び情報通信サービス業務
・コンピュータソフトウエア、コンピュータハードウエア及びコンピュータシステムの保守管理業務
・マルチメディア関連情報サービス業務及び印刷、コピー等サプライサービス業務
・事務機器、事務用品、家具及び日用雑貨品の販売
・建設工事に関する調査、企画、立案、設計、監理及びコンサルティング業務の受託
・建築工事、電気工事、電気通信工事及びこれらに関連する工事の請負
・医療用機器の製造、販売及び賃貸
・古物の売買
・貨物利用運送事業
| 2019年3月期(第34期) 決算公告 | 2025年3月期(第40期) 決算公告 | 2026年3月期(第41期) 決算公告 | |
|---|---|---|---|
| 当期純損益 | 2.8億円 | 2.1億円 | 2.9億円 |
| 純資産 | 18.6億円 | 26.1億円 | 27.7億円 |
| 総資産 | 36.4億円 | 51億円 | 58.5億円 |
総務省 届出電気通信事業者(届出番号 A-12-04134)。
出典: 総務省 届出電気通信事業者一覧(2026年6月30日現在)。登録・届出の事実であり、業種分類ではありません。各一覧を法人番号で照合して掲載しています。
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に各社が公表した職場情報。
出典: 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2026年9月15日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成。各社の自己申告値で、雇用管理区分の定義は社ごとに異なります。育児休業取得率は厚生労働省の算式(取得者数÷出産者数)により100%を超えることがあります。