バンドー化学株式会社

基本情報

法人番号
5140001013916
ふりがな
バンドーカガク
本店所在地
〒650-0047 兵庫県神戸市中央区港島南町４丁目６番６号
設立
1906年4月1日
代表者
代表取締役社長 植野 富夫 (gBizINFO)
資本金
109.5億円
従業員数
4,159人(連結・有報2026年3月期) / 単体 1,329人(有報)
被保険者数(単体)
1,810人
決算月
3月
上場区分
東証プライム
業種
ゴム製品

事業の内容

当社グループは、当社、子会社21社および持分法適用会社9社で構成され、自動車部品事業、産業資材事業、高機能エラストマー製品事業の製造・販売および加工を主な内容とし、さらにロボット関連デバイス事業、医療機器事業、不動産業等のその他の事業を展開しております。事業区分は自動車部品事業・産業資材事業、高機能エラストマー製品事業、その他の事業に分かれ、それぞれを国内外の関係会社が担っております。自動車部品事業と産業資材事業は同一の関係会社群が国内外で担当し、高機能エラストマー製品事業およびその他の事業もそれぞれの関係会社が担っております。

沿革

  1. 1937年1月 阪東調帯護謨株式会社を設立(経緯)当社の前身は故榎並充造が1906年4月、現在の神戸市兵庫区明和通3丁目2番15号の地に、故阪東直三郎の考案による特許により阪東式木綿調帯を製造するために設立した、阪東式調帯合資会社であります。その後1913年10月にゴムベルト、1921年5月にコンベヤベルトの製造を開始。1931年6月に阪東調帯護謨合資会社に商号変更し、もみすりロールの製造を、1932年4月にはわが国最初のVベルトの製造を開始。1937年1月に、株式会社に改組し、阪東調帯護謨株式会社として、業務を継承。
  2. 1941年11月 有限会社南海調帯製造所を吸収合併し、南海工場(大阪府泉南市)設置
  3. 1961年8月 阪東調帯ゴム株式会社に商号変更
  4. 1962年1月 大阪証券取引所市場第二部に上場
  5. 1968年2月 大阪証券取引所市場第一部に上場
  6. 1968年3月 兵庫県加古川市にベルトおよび工業用品の製造を目的として加古川工場新設
  7. 1968年10月 株式会社バンドー東販(現社名 バンドー・I・C・S株式会社)を設立
  8. 1969年2月 九州バンドー株式会社(現社名 バンドー・I・C・S株式会社)を設立
  9. 1970年4月 大阪バンドーベルト販売株式会社(現社名 バンドー・I・C・S株式会社)を設立
  10. 1970年6月 バンドー化学株式会社に商号変更
  11. 1970年10月 東京証券取引所市場第一部に上場
  12. 1971年4月 株式会社近畿バンドー(現社名 バンドー・I・C・S株式会社)を設立
  13. 1973年9月 バンドー興産株式会社を設立
  14. 1973年10月 栃木県足利市にバンコラン製品の製造を目的として足利工場新設
  15. 1976年4月 バンドー・ショルツ株式会社を設立
  16. 1978年6月 ドイツにBando Chemical Industries(Europe)GmbH(現社名 Bando Europe GmbH)を設立
  17. 1980年7月 シンガポールにBando Chemical Industries (Singapore) Pte. Ltd.(現社名 Bando (Singapore) Pte.Ltd.)を設立
  18. 1984年9月 バンドートレーディング株式会社を設立
  19. 1987年3月 インドネシアにPT. Bando Indonesiaを設立
  20. 1987年4月 タイにSiamese-Bando Rubber Industry Ltd.(現社名 Bando Manufacturing (Thailand) Ltd.)を設立
  21. 1987年5月 ビー・エル・オートテック株式会社を設立
  22. 1987年7月 スペインにBando Iberica, S.A.を設立
  23. 1988年4月 バンドーエラストマー株式会社を設立
  24. 1988年7月 韓国にDongil Bando Co., Ltd.(現社名 Bando Korea Co., Ltd.)を設立
  25. 1988年8月 韓国にBando Jungkong Ltd.を設立
  26. 1988年10月 北海道バンドー株式会社(現社名 バンドー・I・C・S株式会社)を設立
  27. 1990年3月 中国バンドー株式会社(現社名 バンドー・I・C・S株式会社)を設立
  28. 1990年9月 和歌山県那賀郡(現住所 和歌山県紀の川市)に伝動ベルトの製造を目的として和歌山工場および伝動技術研究所を新設
  29. 1990年11月 アメリカにBando (U.S.A.), Inc.(現社名 Bando USA, Inc.)を設立
  30. 1995年3月 香港にBando Sakata Ltd.(現社名 Bando Siix Limited)を設立
  31. 1998年9月 中国にBando Chemical Industries(Tianjin)Co., Ltd.(現社名 Bando Belt(Tianjin)Co., Ltd.)を設立
  32. 2001年6月 執行役員制度を導入
  33. 2002年5月 中国にBando (Shanghai) International Trading Co., Ltd.(現社名 Bando (Shanghai) Management Co.,Ltd.)を設立
  34. 2002年10月 株式会社バンドー東販が、当社子会社であるバンドー神奈川販売株式会社と当社関連会社である東北バンドー販売株式会社を株式交換により統合し、東日本バンドー株式会社と社名変更
  35. 2003年1月 トルコにBando Kockaya Belt Manufacturing (Turkey), Inc.(現社名 Bando Belt Manufacturing (Turkey), Inc.)を設立
  36. 2003年7月 Bando (U.S.A.), Inc.が、同社子会社であるBando Manufacturing Of America, Inc.とBando American Inc.を吸収合併し、Bando USA, Inc.に社名変更
  37. 2003年12月 インドにBando (India) Private Limitedを設立
  38. 2005年6月 中国にBando Manufacturing (Dongguan) Co.,Ltd.を設立
  39. 2005年9月 韓国の関連会社Dongil Bando Co., Ltd.を100%出資の当社子会社とし社名もBando Korea Co., Ltd.に変更
  40. 2006年8月 当社の生産体制の再編成に伴う資産の有効活用や当社を含めた関係会社間の連携強化、効率化を目的として、神戸工場の西工場跡地に、バンドーグループファクトリー神戸を新設
  41. 2007年1月 福井ベルト工業株式会社を当社100%出資の子会社化
  42. 2007年10月 兵庫県神戸市/ポートアイランドに本社事業所を新設し、本社事務所、R&Dセンター、生産技術センターを移転
  43. 2008年4月 当社子会社である大阪バンドーベルト販売株式会社、株式会社近畿バンドーおよび中国バンドー株式会社は、株式会社近畿バンドーを存続会社として合併し、西日本バンドー株式会社と商号変更
  44. 2009年10月 トルコの子会社Bando Kockaya Belt Manufacturing (Turkey), Inc.を100%子会社とし、社名もBando Belt Manufacturing (Turkey), Inc.に変更
  45. 2010年2月 神戸工場を足利工場へ統合
  46. 2010年4月 本店所在地登記を兵庫県神戸市中央区の本社事業所へ変更
  47. 2011年3月 大阪支店を本社事業所へ統合
  48. 2012年1月 国内無担保普通社債(3,000百万円)を発行
  49. 2012年2月 ベトナムにBando Manufacturing (Vietnam) Company Limitedを設立
  50. 2012年2月 中国の子会社Bando Manufacturing (Shanghai) Co., Ltd.(現社名 Bando (Shanghai)Management Co.,Ltd.)にバンドー中国技術中心を開設
  51. 2012年9月 中国の子会社Bando Manufacturing (Shanghai) Co.,Ltd.を管理性公司に改組し、社名をBando(Shanghai) Management Co.,Ltd.に変更
  52. 2013年3月 タイの子会社Bando Manufacturing (Thailand) Ltd.の内に、アジア技術センターを開設
  53. 2013年4月 東日本バンドー株式会社を存続会社として、北海道バンドー株式会社を吸収合併
  54. 2013年4月 西日本バンドー株式会社を存続会社として、九州バンドー株式会社を吸収合併
  55. 2014年4月 ビー・エル・オートテック株式会社を存続会社として、バンドー精機株式会社を吸収合併
  56. 2014年11月 Bando Jungkong Ltd.を当社子会社であるBando Korea Co., Ltd.100%出資の子会社化(当社の孫会社)
  57. 2016年6月 監査等委員会設置会社へ移行
  58. 2016年11月 西日本バンドー株式会社を100%子会社化
  59. 2017年1月 国内無担保普通社債(総額6,000百万円)を発行
  60. 2017年4月 当社完全子会社である西日本バンドー株式会社と東日本バンドー株式会社は、西日本バンドー株式会社を存続会社として合併し、バンドー・I・C・S株式会社と商号変更
  61. 2019年5月 株式会社Aimedic MMTを子会社化
  62. 2022年4月 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

この1年の動き

バンドー化学、当期純利益105.7億円に増加 自己株式取得を決定

2026年5月14日、自己株式取得の決定と剰余金の配当に関するお知らせを開示した。株主異動では岸本剛一氏が2026年7月6日付の大量保有報告書で保有割合11.25%を報告し、三井住友DSアセットマネジメント株式会社も2026年1月9日付で5.06%を報告した。事業面では2026年5月29日に株式会社Pyreneeへ出資したほか、有価証券報告書・半期報告書・臨時報告書の提出もあった。

2026年3月期の連結業績は売上高1192.6億円、営業利益120.7億円、当期純利益105.7億円となった。前期の2025年3月期は営業利益34.8億円、当期純利益15億円であり、両科目とも前期から増加した。売上高は2022年3月期の937.4億円以降、期を追うごとに拡大している。

財務推移

2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上高1,083億円1,156億円1,193億円
当期純損益61.8億円15億円105.7億円
純資産855.1億円825億円928.7億円
総資産1,256億円1,207億円1,319億円

計算式と表示条件 →

セグメント情報

セグメント別売上(2026年3月期・外部顧客への売上高): 自動車部品事業 604億円(50.6%)・産業資材事業 388.1億円(32.5%)・高機能エラストマー製品事業 144.2億円(12.1%)・その他 56.4億円(4.7%)。出典: 有価証券報告書(2026年6月22日提出)。

許認可・登録

環境省 温対法 特定事業所排出者(2023年度、算定排出量 43,210 tCO2)。

出典: 環境省 温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度(EEGS)。登録・届出の事実であり、業種分類ではありません。各一覧を法人番号で照合して掲載しています。

取引・持ち合い

政策保有株式

  • 株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 相互保有 計上額 58億円 2026.06.22 2,228,900株
    保有目的

    主要取引金融機関であり、株式会社三菱ＵＦＪ銀行との間で資金借入取引等の銀行取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 株式会社三井住友フィナンシャルグループ 相互保有 計上額 18.9億円 2026.06.22 376,695株
    保有目的

    主要取引金融機関であり、株式会社三井住友銀行との間で資金借入取引等の銀行取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 相互保有 計上額 8.9億円 2026.06.22 219,543株
    保有目的

    あいおいニッセイ同和損害保険株式会社との間で損害保険契約等の取引を行っており、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 株式会社みずほフィナンシャルグループ 相互保有 計上額 6.1億円 2026.06.22 100,100株
    保有目的

    主要取引金融機関であり、株式会社みずほ銀行との間で資金借入取引等の銀行取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 株式会社マキタ 相互保有 計上額 6億円 2026.06.22 118,000株
    保有目的

    一般産業用伝動ベルト製品の取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 株式会社カネミツ 相互保有 計上額 1.5億円 2026.06.22 141,220株
    保有目的

    パワーシーブ等プーリの外注先であり、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 東ソー株式会社 相互保有 計上額 1.3億円 2026.06.22 55,500株
    保有目的

    合成ゴムおよびウレタンの主要仕入先であり、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 井関農機株式会社 相互保有 計上額 1.2億円 2026.06.22 77,200株
    保有目的

    農業機械向け伝動ベルト製品の取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 日鉄鉱業株式会社 相互保有 計上額 1.1億円 2026.06.22 45,000株
    保有目的

    コンベヤベルト製品の取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 東海旅客鉄道株式会社 計上額 1億円 2026.06.22 25,000株
    保有目的

    ゴム床材の取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 株式会社ノザワ 相互保有 計上額 8,800万円 2026.06.22 72,000株
    保有目的

    同じ経営研究会に参画し、経営者同士の交流を行っており、継続的に交流を重ねることを目的とし、同社との良好な関係の維持、強化を図るため。

  • 株式会社さくらケーシーエス 相互保有 計上額 3,800万円 2026.06.22 30,000株
    保有目的

    当社のシステム構築および運用支援を受けており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 日本ゼオン株式会社 相互保有 計上額 3,500万円 2026.06.22 20,000株
    保有目的

    合成ゴムの主要仕入先であり、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 西日本旅客鉄道株式会社 計上額 3,100万円 2026.06.22 10,000株
    保有目的

    ゴム床材の取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • オイレス工業株式会社 2026.06.22
    保有目的

    免震支承用ゴム製品の材料を供給しており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

  • 岩塚製菓株式会社 2026.06.22
    保有目的

    樹脂コンベヤベルト製品の取引を行っており、継続的な取引を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため。

この会社の株式を政策保有する会社

出典: 各社の有価証券報告書「株式の保有状況」(純投資目的以外の特定投資株式・みなし保有株式)と「セグメント情報」の「主要な顧客ごとの情報」(売上高の10%以上を占める顧客)。逆引きは社名を法人に照合できた行のみ。相互保有は保有する側の有価証券報告書の「当社の株式の保有の有無」の記載です。

職場情報

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に各社が公表した職場情報。

企業規模
1001〜5000人
認定
くるみん
女性労働者の割合
その他 17.5%
採用した労働者に占める女性の割合
営業 0%・技術 14.3%・間接 85.7%・製造 0%
男女の平均継続勤務年数
正規・非正規社員 男性 17年・女性 15年
育児休業取得率
正社員 男性 38.1%・女性 100%
平均残業時間
23時間/月(対象正社員)
管理職の女性比率
4.1%
役員の女性比率
11.1%
男女の賃金の差異
全労働者 61.9%・正規 65.3%・非正規 71.5%(2025年4月1日〜2026年3月31日)
制度
フレックスタイム制度、在宅勤務・テレワーク、短時間勤務制度、年次有給休暇時間単位取得制度、正社員再雇用・中途採用制度、教育訓練・研修制度
データ集計時点
2026年3月時点(単体)

出典: 女性の活躍推進企業データベースオープンデータ(2026年9月15日時点)(https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/opendata/)を加工して作成。各社の自己申告値で、雇用管理区分の定義は社ごとに異なります。育児休業取得率は厚生労働省の算式(取得者数÷出産者数)により100%を超えることがあります。

株主・株式の状況

株主数: 11,031人(2026年3月31日現在)。所有者別持株比率: 金融機関 37.29%・金融商品取引業者 1.06%・その他の法人 9.59%・外国法人等(個人以外) 13.70%・外国法人等(個人) 0.01%・個人その他 38.35%。1単元の株式数: 100株。発行済株式総数: 44,213,536株。自己株式: 3,257,900株(7.37%)。剰余金の配当: 2025年11月7日 取締役会決議 40円、2026年6月23日 株主総会決議(予定) 80円(1株あたり)。女性管理職比率: 4.1%(提出会社)。出典: 有価証券報告書(2026年6月22日提出)。

公告・開示・ニュースの履歴

203件
  • 2026.09.12 ニュース 国内3工場における食堂・休憩室のリニューアル実施について 出典: PR TIMES
  • 2026.09.12 ニュース 【無料ウェビナー】物流センターでよくある搬送ベルトのお困りごとと解決事例 出典: PR TIMES
  • 2026.08.31 ニュース 「サステナビリティレポート2026」発行に関するお知らせ 出典: PR TIMES
  • 2026.08.24 ニュース 「子ども参観」、「納涼祭」の実施について 出典: PR TIMES
  • 2026.08.07 適時開示 2027年3月期第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結) 決算短信
  • 2026.08.07 適時開示 2027年3月期第1四半期 決算概要
  • 2026.08.05 ニュース 【無料ウェビナー】精密搬送用ベルトの選定方法 ~用途に応じた選定方法を事例とともに紹介します!~ 出典: PR TIMES
  • 2026.07.21 ニュース ダイヤモンド固定砥粒パッド「TOPX(R) D9」を販売開始 出典: PR TIMES
  • 2026.07.15 ニュース 【無料ウェビナー】軽搬送用コンベヤベルトの基礎知識と選定のポイント 出典: PR TIMES
  • 2026.07.06 EDINET [変更報告書] 岸本 剛一 -> バンドー化学株式会社 変更報告書
  • 2026.06.29 ニュース 海洋プラスチックごみ再生樹脂を使用したオフィスチェアの導入について 出典: PR TIMES
  • 2026.06.25 EDINET [臨時報告書] バンドー化学株式会社 臨時報告書
  • 2026.06.22 EDINET [有価証券報告書] バンドー化学株式会社(2025/4~2026/3) 有価証券報告書-第103期(2025/04/01-2026/03/31)
  • 2026.06.10 ニュース 【無料ウェビナー】用途別ウレタンシート製品の選定方法~ウレタン素材を基礎から解説~ 出典: PR TIMES
  • 2026.06.05 ニュース もみすりロールの塗装仕様変更に関するお知らせ 出典: PR TIMES
  • 2026.05.29 ニュース 株式会社Pyreneeへの出資 出典: PR TIMES
  • 2026.05.22 ニュース 「FOOMA JAPAN 2026」出展のお知らせ 出典: PR TIMES
  • 2026.05.20 ニュース 2050年カーボンニュートラル実現を目指したバンドーグループ目標を設定 出典: PR TIMES
  • 2026.05.18 ニュース 高熱伝導シート「HEATEX(R) TS500シリーズ」を販売開始 出典: PR TIMES
  • 2026.05.18 ニュース 【無料ウェビナー】摩擦伝動ベルトの省エネ講座 2026 出典: PR TIMES